①月次管理タイプ
年間１２日（月次）訪問し、月次決算の状況、材料費・労務費・経費の計画と実態、現場の状況などを監視して、問題点の発見、改善の提案・指導、進捗管理などを行なう。

担当コンサルタントが、お会社の事情などを深く理解することができる為、
より適切な支援の内容・方法の選択が可能です。
顧問契約は、必要最低限の日数・頻度で契約して固定費を少なくし、
必要に応じて行う研修、コンサルなどを変動費としてお考えいただく事をお勧めします。

定期訪問の回数・頻度および費用などは、ご相談により決めさせていただきます。
基本設定の時間・日数を超える研修やコンサルを行う場合には、別途、研修やコンサルの料金が発生します。
これまでの例として、３タイプをご紹介します。

ゼミの研修・指導等には、弊社にて日本能率協会、中小企業大学校などから受託した診断、研修、コンサルティング、ゼミナール等のために技術開発し提供した、技法・カリキュラム・資料等を使用します。

②半期(四半期)対応タイプ
半期(四半期)ごとに訪問し、役員会などに出席し、気づいた点などについてアドバイス。
必要に応じて、研修、ゼミ形式支援などを追加。

　会社の今はどうなのか、今後どうするか？
　
　定期訪問でお会社の状況に応じた考え方や方法など、
　随時アドバイス致します。

　　・特に成長志向であれば、顧問契約と「研修」「ゼミ」「コンサル」を組合せる事が有効です。
　　・お会社の状況を考えて、ムリな提案はいたしません。
　　・基本的に一年契約で、更新等はお会社のご意志にお任せいたします。

コンサルティング支援については、まずお問い合わせください、
実施料金等の目安については、こちらをご覧ください　「・・・・・」

必要に応じて別日程での「研修」「ゼミ形式支援」「コンサルティング」等の支援を割引料金でご提案致します。
外部研修や他社コンサルのご紹介で、紹介料等を請求することはありません。

当社は職業的守秘義務を有しており契約終了後も継続します。　
業務遂行上必要となるお会社の経営情報等の開示をお願いします。
また、提供する資料等の著作権は、弊社に帰属します。お取扱いにはご注意をお願いします。
取扱に法的制限のある、弁護士、税理士、弁理士などの行うべき業務については弊社では取り扱いません。
専門家にご相談ください。

③年度末タイプ
度末に複数日訪問し、経営管理、生産の状態などの状態調査、インタビュー、会議出席などを行ない、次年度および、中長期経営計画への助言。　
必要に応じて、研修、コンサルティングなどを追加。

ご契約日程で、定期的に訪問し、面談、役員会出席、現場の調査・観察などにより、
経営相談、状況確認、必要事項の指導教育、ご提案等を行います。
顧問契約の日程範囲内であれば、研修・ゼミ・コンサル等の実施料は顧問料に含まれます。